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国際社会に通用

勉強する人

世界規模で取り組み

これまでは、世界各地に行かなければ食べることができないものが多くありました。しかし、今では都市部を中心に本場の食材を使用した各国のレストランや食材店で楽しめるようになっています。こうした貿易の活発化は、別の面では安全性の面から見ると、日本の法律を満たしたものになっているか、という危惧が出てきます。しかしながら、各国で日本向け食材を扱っているメーカーでは、国際規格であるISO9001を取得し、マネジメントシステムを構築することで、取り組みの安全性をアピールしています。輸入業者も同様にマネジメントシステムを構築し、取引相手に取引条件として、その「資格を持っていること」を設定している場合もあります。この品質マネジメントシステムを運用していくときには、内部監査を行っていく必要があり、内部監査の資格を持った専任者が行うことになります。資格者は通常、社内に数人確保されていることから社内で自浄作用が働くこととなります。また、外部監査として定期的に各国の監査資格を持った機関が、品質マネジメントシステムの稼働状況を監査しているので、外部の目でもチェックがされているのです。これらの資格を得るためには、各国の登録機関が定めた一定の研修を受けることで得ることができるのが一般的で、取得後は対象となる機関の監査員として、監査を行うことができるようになります。現状の食の取引は、輸入時の抜き打ち検査以上に、これらの取り組みにより安全性を担保している、といえます。